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インフルエンザ予防接種はいつ?効果・費用・副反応【2026年版】

  • インフルエンザ

「インフルエンザの予防接種は毎年受けたほうがいいの?」「今年はいつ、いくらで受けられるの?」と迷っていませんか?

インフルエンザ予防接種は、感染そのものを完全に防ぐものではありませんが、発病を一定程度おさえ、かかったときの重症化を防ぐ効果が期待できる予防策です[1]。

2026/27シーズンのワクチンは、A型2種類とB型1種類に対応した3価ワクチンとして製造されています[2]。

今シーズンは2026年8月下旬に全国で流行入りし、1999年以降では2009年に次いで2番目に早い立ち上がりとなりました[2]。

厚生労働省は、例年の流行時期をふまえて、12月中旬までに接種を終えるのが望ましいとしています[3]。

流行の始まりが早い今シーズンは、予約や接種の予定を早めに立てておくと安心でしょう。

13歳未満の子どもは2回接種が基本となるため、1回目の時期から逆算してスケジュールを考えることが大切です[1]。

この記事では、インフルエンザ予防接種の効果、受ける時期と回数、費用と自治体の助成、注射タイプと鼻から入れるワクチンの違い、副反応、接種できない人の条件までを順番にまとめています。

「自分は受けるべきか」「いつ予約すればよいか」を判断する材料として、予約の前に役立ててください。

インフルエンザ予防接種とは?ワクチンで期待できる2つの効果

「予防接種を受けてもかかる人がいるなら、受ける意味はあるの?」と疑問に感じる方もいるでしょう。

インフルエンザ予防接種で期待できる効果は、発病をおさえることと、かかったときの重症化を防ぐことの2つです[1]。

特に高齢の方や持病のある方は重症化しやすく、接種によって得られる利点が大きいと考えられています[3]。

ワクチンの役割を正しく知っておくと、受けるかどうかを落ち着いて判断しやすくなります。

ここでは、効果の考え方と今シーズンのワクチンの特徴を順番に見ていきます。

予防接種で期待できるのは「発病予防」と「重症化予防」

インフルエンザ予防接種で期待できるのは、発熱などの症状が出る「発病」をおさえる効果と、肺炎や脳症といった重い合併症に進む「重症化」を防ぐ効果です[3]。

インフルエンザにかかっても多くの人は1週間ほどで回復する一方で、合併症によって入院が必要になる人や、亡くなる人もいます[3]。

国内の研究では、65歳以上の高齢者福祉施設の入所者で、発病を34〜55%、死亡を82%防ぐ効果があったとの報告があります[1]。

6歳未満の子どもを対象にした研究でも、発病を防ぐ有効率は60%と報告されました[1]。

この「有効率60%」は100人中60人がかからないという意味ではなく、接種しなかったら発病していた人のうち約6割が発病を防げたことを示す数字です[3]。

「かかったとしても重くならずに済むなら、受けておきたい」と感じる方もいるかもしれません。

発病だけでなく重症化を防ぐ点に予防接種の大きな価値があると知っておくと、受けるかどうかを判断しやすくなるでしょう。

ワクチンを打っても感染を完全には防げない理由

インフルエンザワクチンを接種していても、ウイルスが体に入って増える「感染」そのものを完全に防ぐことはできません[3]。

現在のワクチンには感染を完全におさえる働きはなく、麻しんや風しんのワクチンほど高い発病予防効果は期待できないとされています[3]。

接種してから抵抗力がつくまでには2週間程度かかるとされ、その間はまだ十分な備えができていない点にも注意が必要です[4]。

「家族全員で接種したのに、子どもだけかかってしまった」というケースもあり、がっかりする方もいるでしょう。

それでも、ワクチンには発病したあとの重症化を防ぐ効果が期待されているため、接種が無駄になったとは限りません[3]。

ワクチンは「かからないためのもの」ではなく「かかっても重くしないためのもの」と考え、手洗いや換気などの対策と組み合わせておくと安心です[3]。

2026/27シーズンのワクチンはA型・B型に対応する3価ワクチン

2026/27シーズンのインフルエンザワクチンは、A型2種類とB型1種類の3つに対応した「3価ワクチン」です[2]。

国内で広く使われている不活化ワクチンには、A型のH1N1株とH3N2株、B型のビクトリア系統株が含まれ、A型・B型のどちらにも効果が期待されています[3]。

B型のうち山形系統は2020年3月以降、世界的に検出されていないことが、この構成の背景にあります[3]。

「以前は4種類に対応していたと聞いたけれど、効果は下がっていないの?」と気になる方もいるかもしれません。

現在国内で流行しているのはA(H1N1)、A(H3N2)、B型ビクトリア系統の3種類であり、今のワクチンはそのすべてに対応しています[3]。

流行しているタイプに合わせて中身が選ばれていると分かれば、今シーズンのワクチンも落ち着いて検討しやすくなります。

インフルエンザ予防接種はいつ受ける?今シーズンのおすすめの時期

「毎年11月ごろに受けているけれど、今年も同じで間に合う?」と気になっている方もいるでしょう。

インフルエンザ予防接種は、流行が本格的に広がる前に受けておくことが望ましいとされています[1]。

2026/27シーズンは例年より早く流行が始まっており、接種費用の助成の開始を前倒しした自治体もあります[5]。

ここでは、今シーズンの流行状況とあわせて、接種のタイミングの考え方を整理します。

2026年は8月下旬に全国で流行入りした早いシーズン

2026/27シーズンのインフルエンザは、2026年8月下旬の時点で全国的な流行入りの目安を超え、例年よりかなり早いスタートとなりました[2]。

全国の定点医療機関あたりの報告数が第34週に1.11となり、感染症法が施行された1999年以降では2009年に次いで2番目に早い流行入りと報告されています[2]。

日本では例年12月〜3月が流行シーズンとされてきたため、「まだ夏なのにインフルエンザ?」と驚いた方もいるかもしれません[3]。

入院患者の報告も直近5週間で57例から213例へと増えており、早めの備えが求められる状況だといえるでしょう[2]。

例年と同じ感覚で予定を立てるのではなく、今シーズンは流行が早いことを前提に接種の時期を考えておくことが大切です。

接種後に効果が出るまでは約2週間|12月中旬までに接種を終えるのが目安

インフルエンザ予防接種は、抵抗力がつくまでに2週間程度かかるとされるため、流行のピークより前に余裕をもって受けておく必要があります[4]。

厚生労働省は、例年1月末〜3月上旬に流行のピークを迎えることから、12月中旬までに接種を終えることが望ましいとしています[3]。

接種後の効果が続く期間は、約5か月間が目安です[4]。

品川区のように、子どもの接種費用助成の開始を1週間前倒しして9月24日からとした自治体もあります[5]。

「受験や年末年始の帰省の前に体調を崩したくない」という方は、その日から2週間以上さかのぼって接種日を決めておくと安心です。

12月中旬はあくまで「遅くとも」の目安と考え、今シーズンは予約が取れしだい早めに受けることも検討してみてください。

インフルエンザ予防接種の回数と接種量|大人と子どもの違い

「子どもは2回と聞いたけれど、大人は何回受ければいいの?」と迷う方もいるのではないでしょうか。

注射タイプのインフルエンザ予防接種の回数は、13歳以上かどうかで変わります[1]。

接種量も年齢によって異なるため、家族で受ける場合はそれぞれの回数を確認しておくとスムーズです。

ここでは、大人と子どもの接種回数と、2回接種のスケジュールの立て方を見ていきます。

13歳以上は1回の接種が基本

13歳以上の方のインフルエンザ予防接種は、1回の接種を基本に考えて問題ありません[1]。

健康な成人や持病のある方を対象にした研究で、0.5mLの1回接種でも2回接種と同程度の抗体の上昇が得られたとの報告があるためです[1]。

65歳以上の方などが受ける定期接種も、1回接種で行われています[1]。

「仕事が忙しくて2回も医療機関に行けない」と心配な方でも、1回の接種で済むと分かれば予定を組みやすいでしょう。

ただし、ワクチンの添付文書には、13歳以上について「1回または2回」と記載されています[1]。

自分が1回でよいか迷うときは、持病や服用中のお薬を伝えたうえで、接種前の診察で医師に相談してみてください。

生後6か月〜13歳未満は2回接種|接種量と予約のコツ

生後6か月から13歳未満の子どもは、注射タイプのインフルエンザワクチンを2回接種するのが基本です[1]。

13歳未満では、1回接種よりも2回接種のほうが抗体がより高く上がるためです[1]。

接種量は、生後6か月以上3歳未満が1回0.25mL、3歳以上13歳未満が1回0.5mLと決められています[1]。

1回目に12歳で、2回目までに13歳になった場合も、12歳として2回目を受けて差し支えありません[1]。

2回目を12月中旬までに終えようとすると、1回目は秋のうちに済ませておく計算になり、思ったより早く動く必要があると感じるかもしれません。

子どもの予防接種は、1回目を予約するときに2回目までの間隔を医師に確認し、日程もあわせて決めておくと慌てずに済みます。

インフルエンザ予防接種の費用と自治体の助成

「インフルエンザの予防接種は、いくらくらいかかるの?」と気になりますよね。

インフルエンザ予防接種は病気の治療ではないため健康保険が使えず、費用は原則として自己負担になります[3]。

一方で、65歳以上の方や子どもなどは、住んでいる自治体の助成を受けられる場合があります[3]。

ここでは、費用の基本的な考え方と、助成制度を確認するときのポイントをまとめます。

予防接種は健康保険が使えず費用は医療機関ごとに異なる

インフルエンザ予防接種は健康保険の対象外となる自由診療にあたり、費用は医療機関ごとに異なります[3]。

予防接種は病気を治すための診療ではないため、原則として全額が自己負担になるとされています[3]。

同じ地域でも医療機関によって金額が違うことがあり、「近くのクリニックと職場の近くで料金が違った」と感じる方もいるでしょう。

子どもは2回接種が基本のため、家族の人数と回数をかけ合わせると、思った以上の金額になることもあります[1]。

費用は予約時に医療機関へ問い合わせるか、ホームページで事前に確認しておくと安心です。

自由診療で料金に幅があることを知ったうえで、次の見出しの助成制度もあわせて確認しておくのが良いでしょう。

65歳以上は定期接種として助成あり|子どもは自治体独自の助成を確認

65歳以上の方などは予防接種法にもとづく定期接種の対象で、住んでいる自治体の助成を受けて接種できる場合があります[3]。

定期接種の対象は、65歳以上の方と、60〜64歳で心臓・腎臓・呼吸器の機能やHIVによる免疫の機能に重い障害がある方です[3]。

ふじみ野市の令和8年度の定期接種では自己負担額が1,500円で、生活保護受給者などの方は自己負担がありません[4]。

子どもについても、品川区のように生後6か月から高校3年生相当までを対象に、注射タイプの接種費用を1回あたり2,000円助成している自治体があります[5]。

助成の有無や金額、対象期間は自治体ごとに異なるため、自分の住む地域の条件が分からず不安になりますよね。

住んでいる市区町村のホームページや保健センターで、対象年齢・自己負担額・実施期間の3点を確認しておくと、迷わず予約できます。

注射タイプと鼻から入れるワクチン(経鼻ワクチン)の違い

「注射が苦手な子どもに、鼻から入れるワクチンを選べないかな?」と考える保護者の方もいるでしょう。

インフルエンザワクチンには、注射で接種する不活化ワクチンと、鼻の中に噴霧する経鼻弱毒生ワクチンの2種類があります[3][5]。

2つは対象年齢や接種回数が異なり、受けられない人の条件にも違いが見られます[1][5]。

どちらが合うかは年齢や体の状態によって変わるため、迷ったら接種前に医師に相談すると安心です。

ここでは、それぞれの特徴と選ぶときのポイントを整理します。

注射タイプは生後6か月から受けられる不活化ワクチン

注射タイプのインフルエンザワクチンは、生後6か月の赤ちゃんから高齢の方まで幅広く受けられる不活化ワクチンです[1]。

年齢ごとに接種量と回数が決まっており、13歳以上は1回、13歳未満は2回の接種が基本となります[1]。

65歳以上の方などが受ける定期接種でも、このタイプが使われます[1]。

「赤ちゃんから祖父母まで、家族みんなで同じ医療機関で受けたい」という場合も、注射タイプなら対象年齢の面で選びやすいでしょう。

一方で、接種した部位の腫れや痛みが出ることがあり、注射を怖がる子どもでは負担に感じる場合もあるかもしれません[3]。

対象年齢の幅が広い点が注射タイプの強みであり、迷ったときの基本の選択肢と考えておくと判断しやすくなります。

鼻から入れる経鼻ワクチンは2歳から19歳未満が対象

鼻から入れる経鼻弱毒生ワクチンは2歳から19歳未満の方が対象で、鼻から接種する1回で完了します[5]。

このワクチンは病原性を弱めたウイルスからつくられた生ワクチンのため、インフルエンザにかかったときのような発熱などが起こる場合があります[3]。

妊娠していることが明らかな方や、免疫の働きに異常がある病気の方、免疫をおさえる治療を受けている方は、接種を受けられません[5]。

接種後1〜2週間は、乳児や重い免疫不全の方との接触をできるだけ控えるよう案内されています[5]。

「注射を嫌がる子どもには経鼻がよさそう」と感じても、医療機関によっては取り扱いがない場合もあります[5]。

経鼻ワクチンを希望する場合は、取り扱いの有無と家族の状況をあわせて医療機関に確認し、医師と相談したうえで選ぶと安心です。

インフルエンザ予防接種の副反応と接種後の過ごし方

「予防接種のあと、腕が腫れたり熱が出たりしたらどうしよう」と不安になる方もいるかもしれません。

インフルエンザワクチンの副反応の多くは接種した部位の赤みや腫れで、全身の反応も含めて通常は2〜3日でおさまるとされています[3]。

副反応の種類と目安を知っておくと、接種後の体の変化にも落ち着いて対応できます。

まれに起こる重い反応のサインもあわせて覚えておくと安心です。

ここでは、主な副反応と接種当日の過ごし方を確認していきます。

腫れ・赤み・発熱などの副反応は通常2〜3日でおさまる

インフルエンザワクチンでよく見られる副反応は接種部位の赤み・腫れ・痛みで、接種した人の10〜20%に起こりますが、通常は2〜3日で消えるとされています[3]。

全身の反応としては発熱、頭痛、寒気、だるさなどがあり、接種した人の5〜10%に見られ、こちらも通常2〜3日でおさまります[3]。

「腕が赤く腫れて服がこすれると痛い」「翌日に少し熱っぽい」と感じても、多くの場合は数日で落ち着いてくるでしょう。

まれにショックやアナフィラキシーなどの強いアレルギー反応が起こることがあり、じんましんや息苦しさが出た場合は注意が必要です[3]。

接種した部位の異常な反応や体調の変化があったときは、速やかに医師の診察を受けるよう自治体も案内しています[4]。

よくある副反応と受診が必要なサインを区別して知っておけば、接種後に慌てずに過ごせます。

接種後30分は様子を見る|当日は激しい運動や大量の飲酒を避ける

接種を受けたあと30分間は、接種した医療機関の中で安静にして様子を見ることが大切です[3]。

アナフィラキシーのような急なアレルギー反応は、接種後すぐに起こることが多いとされているためです[3]。

接種当日の入浴は差し支えありませんが、接種した部位をこすらないようにしましょう[4]。

当日はいつもどおりの生活で問題ない一方で、激しい運動や大量の飲酒は避けるよう自治体の案内でも呼びかけられています[4]。

「接種した日にジムに行く予定があった」という方は、予定を調整しておくと安心かもしれません。

当日は無理をせず普段どおりに過ごし、気になる変化があれば早めに医療機関へ相談するのが良いでしょう[4]。

インフルエンザ予防接種を受けられない人・事前に相談が必要な人

「持病があるけれど、予防接種を受けても大丈夫?」と心配な方もいるでしょう。

インフルエンザ予防接種は、その日の体調や過去のアレルギー歴によっては受けられなかったり、事前に医師との相談が必要になったりします[1]。

自分が当てはまるかを接種前に確認しておくと、当日の診察もスムーズに進みます。

ここでは、受けられない人と、事前に医師へ相談しておきたい人の条件をまとめます。

発熱している人や過去にアナフィラキシーを起こした人は受けられない

明らかな発熱がある人や、重い急性の病気にかかっている人は、その日のインフルエンザ予防接種を受けられません[1]。

ワクチンの成分で過去にアナフィラキシーを起こしたことがある人も、接種を受けることができないとされています[1]。

定期接種では、以前のインフルエンザ予防接種で2日以内に発熱や全身の発疹などのアレルギーを疑う症状が出た人も、対象から外れます[3]。

「予約した日の朝に熱が出てしまった」というケースもあるでしょう。

発熱などで受けられなかった場合は、治ってから受けるよう案内されています[1]。

その日に受けられなくても体調が戻れば接種を検討できるため、無理をせず予約を取り直すことを考えてみてください。

持病や卵アレルギーがある人・妊娠中の人は事前に医師に相談する

心臓・腎臓・肝臓・血液の病気などの持病がある人や、卵や鶏肉など鶏由来のものにアレルギーがある人は、接種前にあらかじめ医師に相談しておく必要があります[1]。

こうした方は接種を受けられないわけではなく、体の状態に合わせて接種の判断に注意が必要な人とされています[1]。

過去にけいれんを起こしたことがある人や、ぜんそくなどの呼吸器の病気がある人、免疫不全と診断されたことがある人も、相談が必要な人に含まれます[1]。

妊娠中や授乳中の方も、接種前に担当の医師とよく相談しておきたい人として自治体の案内に挙げられています[5]。

「つわりの時期でも受けていいの?」「授乳中は大丈夫?」と迷う場合もあるかもしれません。

持病や妊娠の有無、服用中のお薬は予診票に正しく書き、不安な点は接種前の診察で医師に確認しておくと安心です。

「インフルエンザワクチンは打たない方がいい」は本当?よくある不安

インターネットで「打たない方がいい」「今年のワクチンはやばい」といった言葉を目にして、不安になった方もいるでしょう。

厚生労働省は、インフルエンザワクチンには発病や重症化を防ぐ効果が一定程度あるとしています[3]。

一方で、副反応や健康被害が心配になるのは自然なことであり、公的な情報をもとに冷静に考えることが大切です。

ここでは、よく聞かれる不安について、公的機関の情報をもとに整理します。

注射タイプのワクチンでインフルエンザを発病することはない

注射タイプの不活化ワクチンを接種したことが原因で、インフルエンザを発病することはありません[3]。

不活化ワクチンは、ウイルスから免疫をつくるのに必要な成分だけを取り出してつくられており、ウイルスとして増える働きをもたないためです[3]。

経鼻ワクチンは弱毒化したウイルスを使う生ワクチンのため発病することがあり得るとされ、その頻度は1.8%と報告されています[1]。

「接種した翌日に熱が出たのは、インフルエンザにかかったから?」と不安になる方もいるかもしれません。

注射タイプによる発熱は副反応のひとつで、通常は2〜3日でおさまるとされています[3]。

熱が下がらない、つらい症状が続くといった場合は、ワクチン以外の原因も考えて早めに医療機関を受診しておくと安心です。

重い副反応はまれ|万一のときは健康被害の救済制度がある

インフルエンザワクチンの接種後に重い副反応が起こることはまれで、万一健康被害が出た場合には公的な救済制度があります[3]。

ギラン・バレ症候群や急性脳症、けいれんなどの重い副反応の報告はあるものの、ワクチンとの関係がはっきりしないものも含まれるとされています[3]。

接種後の死亡例の報告についても、専門家の評価で死亡と接種との直接の明確な因果関係が認められた例はなく、報告の多くは基礎疾患のある高齢の方でした[3]。

定期接種で健康被害が認められた場合は予防接種法にもとづく救済制度、任意接種の場合は医薬品副作用被害救済制度などの対象になります[3]。

「もし重い副反応が出たら…」と考えると、なかなか決心がつかないと感じるかもしれません。

リスクと効果の両方を知ったうえで、自分や家族の年齢や持病をふまえ、受けるかどうかを医師と一緒に考えるのが望ましいです。

インフルエンザ予防接種に関するよくある質問

Q1. 去年接種した場合も、今年また受けたほうがいいですか?

インフルエンザワクチンは、そのシーズンに流行が予測されるウイルスに合わせて毎年つくられるワクチンです[3]。

厚生労働省は、去年接種した方も今年のワクチンの接種を検討するよう案内しています[3]。

2026/27シーズンも、このシーズン向けの3価ワクチンが製造されているため、今年の分を受けておくと安心です[2]。

Q2. 新型コロナワクチンと同時に受けられますか?

インフルエンザワクチンは、新型コロナワクチンと同時に接種することができます[4]。

ほかの予防接種との間隔にも制限はないとされています[4]。

医療機関によって同時接種の対応が異なることもあるため、予約の際に確認しておきましょう。

Q3. 12月中旬を過ぎてからでも受けられますか?

厚生労働省は、12月中旬までに接種を終えることが望ましいとしています[3]。

自治体の定期接種や助成の実施期間は、翌年1月末までとしているところもあります[4][5]。

12月中旬を過ぎてしまった場合も、受けられるかどうかを医療機関や住んでいる自治体に確認してみてください。

Q4. インフルエンザ予防接種は何歳から受けられますか?

注射タイプのインフルエンザワクチンは、生後6か月から接種できます[1]。

鼻から入れる経鼻ワクチンの対象は、2歳から19歳未満です[5]。

年齢によって接種回数や接種量が異なるため、予約の際に子どもの年齢を伝えて確認しておくとスムーズです。

まとめ

インフルエンザ予防接種は感染を完全に防ぐものではありませんが、発病をおさえ、重症化を防ぐ効果が期待できる予防策です[1]。

2026/27シーズンは8月下旬に全国で流行入りしており、例年より早めの準備が求められています[2]。

抵抗力がつくまでに2週間程度かかるとされるため、12月中旬を「遅くとも」の目安に、予約が取れしだい接種を検討してみてください[3][4]。

13歳以上は1回、13歳未満は2回の接種が基本となります[1]。

費用は原則自己負担ですが、65歳以上の方や子どもは自治体の助成を受けられる場合があります[3]。

副反応の多くは2〜3日でおさまるとされ、持病がある方や妊娠中の方は事前に医師へ相談すると安心です[1][3]。

自分や家族の状況に合わせて接種の予定を立て、今シーズンのインフルエンザに備えましょう。

参考文献

[1] 厚生労働省「インフルエンザワクチン(季節性)」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/yobou-sesshu/vaccine/influenza/index.html

[2] 国立健康危機管理研究機構「IDWR 2026年第35号<注目すべき感染症>インフルエンザ」
https://id-info.jihs.go.jp/surveillance/idwr/featured/2026/35/index.html

[3] 厚生労働省「令和7年度 急性呼吸器感染症(ARI)総合対策に関するQ&A」(令和7年12月19日版)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/infulenza/QA2025.html

[4] ふじみ野市「高齢者インフルエンザ予防接種」
https://www.city.fujimino.saitama.jp/soshikiichiran/hokencenter/kenkosuishingakari/yobousesyu/koureisyanoyobousessyu/1878.html

[5] 品川区「令和8年度 こどものインフルエンザ予防接種 任意接種費用の一部助成」
https://www.city.shinagawa.tokyo.jp/PC/kenkou/yobousessyu/kodomoinflu.html

※本記事の内容は一般的な情報提供を目的としたものであり、医療アドバイスではありません。
お薬の服用に関しては必ず医師にご相談ください。
※効果・効能・副作用の現れ方は個人差がございます。
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