「インフルエンザが流行しているって聞くけれど、今どのくらい広がっているの？」「今年はどの型が流行っているの？」と気になっていませんか？

2026/27シーズンのインフルエンザは、8月に全国で流行入りし、感染症法が施行された1999年以降では2009年に次いで2番目に早い流行開始となりました[1]。

厚生労働省が2026年10月2日に公表した第39週（9月21〜27日）のデータでは、全国の定点当たり報告数は7.17と、昨年同期の1.04を大きく上回っています[2]。

直近ではA型（H1N1）pdm09が検出の大半を占めており、昨シーズン中心だったA香港型やB型とは異なる型が流行の先頭に立っています[1][3]。

この記事では、今シーズンの全国・地域別の流行状況、流行している型、例年の流行時期、注意報・警報の見方、流行期に気をつけたい症状と予防策までを、厚生労働省などの公的機関の情報をもとに整理しています。

2026/27シーズンのインフルエンザ流行状況（10月2日発表時点）

「まだ秋なのに、周りでインフルエンザにかかった人が多い」と感じている方もいるのではないでしょうか。

今シーズンは例年よりかなり早い時期から患者の報告が増え、全国の広い地域で流行が続いています[1][2]。

厚生労働省は全国の患者報告数を毎週公表しており、次回は10月9日に第40週分が発表される予定です[2]。

数字の意味を知っておくと、ニュースで流行状況を見聞きしたときにも落ち着いて判断しやすくなります。

ここでは、10月2日に公表された第39週のデータを中心に、今シーズンの流行の広がりを整理します。

8月に全国で流行入りし、1999年以降で2番目の早さ

2026/27シーズンは、2026年第34週（8月17〜23日）に全国の定点当たり報告数が1.11となり、流行開始の目安の1.00を超えたことで、全国的な流行入りとなりました[1]。

感染症法が施行された1999年以降で見ると、2009年に次いで2番目に早い時期の流行入りです[1]。

インフルエンザは例年12月〜3月に流行することが多く、夏休み中の流行入りは例年とは大きく異なる動きといえます[4]。

東京都も8月27日に都内での流行開始を発表しており、夏休み明けすぐの学校で体調を崩す子どもが増えたと感じた保護者の方もいるでしょう[3]。

第35週（8月24〜30日）には全国の定点当たり報告数が1.76となり、その後も増加が続きました[1]。

「インフルエンザは冬の病気」という思い込みにとらわれず、秋のうちから流行期と考えて備えておくことが大切です。

全国の定点当たり報告数は7.17で、昨年同期の約7倍

2026年第39週（9月21〜27日）の全国の定点当たり報告数は7.17で、昨年同期の1.04のおよそ7倍となっています[2]。

全国約3,000か所の定点医療機関から報告された患者数は、この1週間で26,678人でした[1][2]。

第36週は3.29、第37週は5.54、第38週は8.48と増え続け、第39週はやや減ったものの、高い水準が続いています[2]。

職場や学校で「同じ部署で何人も休んでいる」「クラスで欠席が続いている」といった状況を目にすることもあるかもしれません。

定点当たり報告数は1週間ごとの数字のため、1週だけの増減で流行が落ち着いたと判断するのは早いでしょう。

減った週があっても油断せず、毎週公表される数字の流れで流行の勢いを確認しておくと安心です。

沖縄県が突出し、関東・東海地方でも患者が多い

都道府県別に見ると、第39週は沖縄県が42.50と突出して多く、埼玉県や茨城県、愛知県、岐阜県も10を上回る水準です[2]。

東京都は9月17日に、都内のインフルエンザが注意報の基準を超えたと発表しています[3]。

第39週の定点当たり報告数が多かった都道府県を、次の表にまとめました[2]。

第39週（9月21〜27日）の都道府県別 定点当たり報告数（上位10都道府県）

順位	都道府県	定点当たり報告数	報告数
1	沖縄県	42.50	1,870人
2	埼玉県	14.17	2,465人
3	茨城県	12.50	850人
4	愛知県	12.33	2,010人
5	岐阜県	10.18	458人
6	千葉県	9.76	1,767人
7	東京都	9.51	3,965人
8	神奈川県	8.59	2,070人
9	静岡県	7.44	804人
10	長崎県	7.34	367人

沖縄県のほか、関東地方と東海地方に患者の多い地域が集まっていることが分かります。

一方で、近畿や中国・四国地方の多くの府県は2〜5程度で、地域によって流行の勢いに差があります[2]。

全国の数字だけでなく、自分が住む地域や訪れる予定の地域の数字にも目を向けておくことが大切です。

学級閉鎖や入院の報告も増えている

流行の広がりにともなって、学校などの休業や入院の報告も増えています[2]。

保育所や学校などでインフルエンザ様疾患により休校・学年閉鎖・学級閉鎖を行った施設は、第38週（9月14〜20日）に1,060施設にのぼりました[2]。

インフルエンザによる入院患者の報告は、第36週の284人から第39週には859人へと増えています[2]。

第39週の入院患者を年齢別に見ると、80歳以上が273人と最も多く、70代が150人、1〜4歳と5〜9歳がそれぞれ102人でした[2]。

子どものいる家庭では学級閉鎖で急に仕事を休む必要が出たり、高齢の家族がいる家庭では重症化が心配になったりすることもあるでしょう。

高齢者や小さな子どもが身近にいる場合は、家庭内にウイルスを持ち込まないための対策を早めに始めておくのが望ましいです。

今年流行しているインフルエンザの型

「今年はA型とB型のどちらが流行っているの？」と気になる方もいるでしょう。

インフルエンザウイルスには主にA型とB型があり、流行する型の割合はシーズンごとに異なります[4]。

今シーズンの序盤は、昨シーズンとは異なる型が中心となっています[1][3]。

型の傾向を知っておくと、昨シーズンにかかった人も油断せずに備えることができます。

ここでは、今シーズンと昨シーズンに検出されたウイルスの型を比べて整理します。

現時点ではA型（H1N1）pdm09が中心

2026/27シーズンの序盤に検出されているインフルエンザウイルスは、A型（H1N1）pdm09が中心となっています[1][3]。

2026年第31〜35週（7月27日〜8月30日）に全国で検出されたウイルス37例のうち、36例（97％）がA（H1N1）pdm09でした[1]。

東京都でも、今シーズンに検出された7件はいずれもA（H1N1）pdm09と報告されています[3]。

A（H1N1）pdm09は、2009年に新型インフルエンザとして世界的に流行したウイルスで、その後は季節性インフルエンザとして流行を繰り返すようになりました[3][4]。

検出数はまだ少ないため、シーズンが進むにつれて型の割合が変わる可能性もあります。

流行の型は今後の検査結果で明らかになっていくため、公的機関の発表を確認しながら備えておくと安心です。

昨シーズンはA香港型とB型が流行した

昨シーズン（2025/26シーズン）は、A香港型（H3N2）とB型（ビクトリア系統）が流行の中心となりました[1]。

2025/26シーズンに全国で検出されたインフルエンザウイルス9,862例のうち、A香港型が5,635例、B型が3,955例、A（H1N1）pdm09は272例でした[1]。

昨シーズンは2025年第47週と2026年第6週に2つの山がある「二峰性」の流行となり、長い期間にわたって患者の報告が続きました[1]。

昨シーズンにインフルエンザにかかった方の中には、「去年かかったから今年は大丈夫」と考える方もいるかもしれません。

今シーズンの序盤は昨シーズンと異なる型が中心のため、昨シーズンにかかった人も改めて感染する可能性があります[1]。

2026/27シーズンのワクチンはA型2種類とB型ビクトリア系統の3価で製造されることが決まっているため、接種の検討もあわせて進めておくとよいでしょう[1]。

インフルエンザの例年の流行時期

「インフルエンザは冬に流行するもの」というイメージがあるかもしれません。

日本では、例年12月〜3月がインフルエンザの流行シーズンです[4]。

ただ、近年は流行の始まりやピークの時期が年によって大きく変わっています[1][4]。

例年の流れと今シーズンの違いを知っておくと、いつまで警戒すればよいかの目安になります。

ここでは、例年の流行時期と、近年の流行の変化を整理します。

例年は12月〜3月が流行シーズン

日本のインフルエンザは、例年12月〜3月に流行することが多いとされています[4]。

季節性インフルエンザには流行性があり、冬の時期に患者が大きく増え、短い期間に多くの人へ感染が広がる傾向があります[1][4]。

東京都などでは、第36週（8月末〜9月初旬）から翌年の第35週までの1年間を1つのインフルエンザシーズンとして集計しています[3]。

年明けに家族が次々とインフルエンザにかかり、冬休み明けの学校で学級閉鎖が相次ぐといった光景を思い浮かべる方もいるでしょう。

ワクチンについても、例年の流行に合わせて12月中旬までに接種を終えることが望ましいとされてきました[4]。

例年の流行時期を目安にしつつ、今シーズンのように早く流行が始まる年もあると考えて備えておきましょう。

近年は流行入りやピークが早まる傾向がある

近年のインフルエンザは、流行入りやピークの時期が例年より早まる傾向が見られます[1][4]。

2024年は例年より早く本格的な流行が始まり、12月に流行のピークを迎えました[4]。

定点当たり報告数のピークは、2022/23シーズンが2023年第6週（12.91）、2023/24シーズンが2023年第49週（33.72）、2024/25シーズンが2024年第52週（64.39）と、年ごとに大きく異なっています[1]。

2025/26シーズンは2025年第39週に流行開始の目安を超え、第47週（51.12）と2026年第6週（43.34）に2つのピークがありました[1]。

今シーズンは8月に流行入りしており、秋の早い時期から患者が増えるという、例年とは違う動きになっています[1][2]。

流行の時期は年によって変わるため、「まだ秋だから大丈夫」と考えず、流行状況に合わせて早めに対策を始めることが大切です。

インフルエンザの流行状況の見方｜定点当たり報告数と注意報・警報

ニュースで「定点当たり報告数」や「注意報」という言葉を聞いても、どのくらいの流行なのかイメージしにくいですよね。

インフルエンザの流行状況は、全国の決められた医療機関から報告される患者数をもとに把握されています[1]。

数字の意味や注意報・警報の基準を知っておくと、自分の地域の流行の度合いを判断しやすくなります。

ただ、数字だけで一人ひとりの感染リスクが決まるわけではないため、あくまで目安として活用することが大切です。

ここでは、流行状況を見るときの基本的な指標と、地域の情報の調べ方を整理します。

定点当たり報告数「1.00」が流行開始の目安

全国の定点当たり報告数が1.00を超えると、インフルエンザの流行開始の目安とされます[1]。

定点当たり報告数とは、定点医療機関から1週間に報告された患者数を、報告した医療機関の数で割った数字です[1][6]。

2025年第15週からは、全国約3,000か所の急性呼吸器感染症（ARI）定点医療機関の報告で発生状況が把握されるようになり、以前の約5,000か所とは集計の仕組みが変わっています[1]。

第39週の全国の定点当たり報告数7.17は、1つの医療機関あたり1週間でおよそ7人のインフルエンザ患者が報告された計算になります[2]。

報告の仕組みが変わったため、過去のシーズンの数字と比べるときは、ある程度の幅をもって受け止める必要があります[1]。

定点当たり報告数は「流行の勢い」を見るための目安として、週ごとの増減とあわせて確認していくのがよいでしょう。

注意報・警報は都道府県ごとに発表される

インフルエンザの注意報や警報は、現在、都道府県などがそれぞれの基準にもとづいて発表します[5][6]。

国のインフルエンザ流行レベルマップ（警報・注意報システム）は、2025年の報告定点数の変更にともない、当面のあいだ公表が停止中です[5]。

東京都では、保健所ごとの定点当たり報告数が1週間で10人を超えると注意報、30人を超えると警報の開始とし、該当する保健所の管内人口が都全体の30％を超えた場合などに注意報・警報を発表しています[6]。

東京都が9月17日に注意報基準を超えたと発表した第37週には、都内31保健所のうち14保健所が注意報レベルにあり、その管内人口は都全体の47.87％に達していました[6]。

東京都は、注意報基準を上回った時期が前年より1か月以上早いとしています[6]。

注意報・警報の基準や発表の仕方は地域によって異なる場合があるため、住んでいる都道府県の発表を確認することが大切です。

住んでいる地域の流行状況を調べる方法

住んでいる地域の流行状況は、厚生労働省の毎週の発表と、都道府県などの感染症情報センターのウェブサイトで確認できます[2][3]。

厚生労働省は、都道府県別の定点当たり報告数や学級閉鎖、入院患者の状況をまとめた資料を毎週公表しています[2]。

東京都感染症情報センターのように、保健所別の流行マップやウイルスの型の検出状況を公開している自治体もあります[3]。

「子どもの学校で学級閉鎖が出たけれど、地域全体ではどのくらい流行しているのだろう」と気になったときに、住んでいる地域の数字を見ると状況をつかみやすくなります。

厚生労働省の次回の発表は、10月9日に第40週（9月28日〜10月4日）分が公表される予定です[2]。

週に1回程度、公的機関の発表をチェックする習慣をつけておくと、流行の波に合わせて対策を強めたり緩めたりしやすくなるでしょう。

流行期に気をつけたいインフルエンザの症状

流行していると聞くと、少し熱っぽいだけでも「インフルエンザかも」と不安になりますよね。

インフルエンザは、普通の風邪と比べて全身の症状が強いことが特徴です[1]。

一方で、新型コロナなどほかの感染症と症状が似ている点もあります[1]。

流行期に知っておきたい症状のポイントを押さえておくと、受診のタイミングを判断しやすくなります。

ここでは、流行期に気をつけたい症状と、新型コロナとの違いを整理します。

急な高熱や関節痛が出たらインフルエンザを疑う

流行期に急な高熱や頭痛、全身のだるさ、筋肉痛・関節痛が出た場合は、インフルエンザの可能性を考えましょう[1][4]。

インフルエンザは、発熱や頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出たあとに、鼻水やせきなどの呼吸器症状が続くのが典型的な経過です[1]。

多くは1週間前後で軽快しますが、高齢者や持病のある人では重症化することがあります[1][4]。

朝は元気だったのに午後から寒気がして、夜には38℃を超える熱と体の節々の痛みが出てきたといったケースもあるでしょう。

高熱が続く、呼吸が苦しい、意識の状態がおかしいといった症状がある場合は、早めに医療機関を受診することが勧められています[4]。

症状の詳しい特徴や受診の目安は、インフルエンザの症状についての記事もあわせて確認してみてください。

新型コロナとは症状だけで見分けにくい

インフルエンザと新型コロナは、症状だけで見分けるのが難しいとされています[1]。

どちらも急性呼吸器感染症に含まれ、症状や感染経路に共通する点が多いためです[4]。

2026年第35週（8月24〜30日）の新型コロナの定点当たり報告数は1.47で、インフルエンザと同じ時期に新型コロナの報告も続いていました[1]。

発熱とせきが出て、家族の一人はインフルエンザ、別の一人は新型コロナと診断されるといったことも起こりうるでしょう。

治療に使うお薬や学校を休む期間の決まりはそれぞれ異なるため、医療機関で検査を受けて確かめておきましょう[4]。

自己判断でどちらかに決めつけず、つらい症状があるときは医療機関に相談するのが望ましいです。

インフルエンザの流行に備える予防策

流行が早く始まった今シーズンは、「何から対策すればいいの？」と迷う方もいるでしょう。

インフルエンザの予防には、手洗いやせきエチケットなどの基本的な対策と、ワクチン接種の両方が役立つとされています[1][4]。

特に高齢者や持病のある人は重症化しやすいため、周りの人も含めて対策を続けることが大切です[1][4]。

東京都も、人の移動が増える時期には一人ひとりが基本的な感染予防策を心がけるよう呼びかけています[6]。

ここでは、日常生活でできる予防策と、ワクチン接種の考え方を整理します。

手洗い・せきエチケット・換気を続ける

流行期には、こまめな手洗いとせきエチケット、室内の換気を続けることが基本です[4][6]。

流水と石けんによる手洗いは、手指についたウイルスを取り除く基本的な方法で、アルコール製剤による手指衛生も効果があるとされています[4]。

空気が乾燥すると気道粘膜の防御機能が低下するため、加湿器などで室内の湿度を50〜60％に保つことも効果的です[4]。

人混みに出かける機会が多い方や、電車通勤で長い時間人と近い距離で過ごす方は、帰宅後すぐの手洗いを習慣にしておきましょう。

高齢者や持病のある人、妊婦、体調の悪い人は、流行期には人混みや繁華街への外出を控え、やむを得ず出かけるときは不織布マスクを着けることも一つの方法とされています[4]。

医療機関や高齢者施設などへのウイルスの持ち込みを防ぐことも重要とされており、家族全員で基本の対策を続けていきましょう[1]。

ワクチン接種は早めに検討する

インフルエンザワクチンの接種を考えている方は、今シーズンは早めにかかりつけ医などに相談しておくとよいでしょう。

ワクチンには、発病をある程度抑える効果と、発病した場合の重症化を防ぐ効果が期待できます[4]。

2026/27シーズンのワクチンは、A型2種類とB型ビクトリア系統の3価で製造されることが決まっています[1]。

例年は12月中旬までの接種が望ましいとされてきましたが、今シーズンはすでに8月に流行が始まりました[1][4]。

65歳以上の方などは定期接種の対象で、接種費用が自治体によって助成される場合があるため、お住まいの市区町村に確認してみてください[1][4]。

接種の時期や回数は年齢や体調によって異なるため、医師と相談しながら自分に合った時期を決めておくと安心です。

インフルエンザの流行に関するよくある質問

インフルエンザの流行についてのまとめ

2026/27シーズンのインフルエンザは8月に全国で流行入りし、1999年以降で2番目に早い流行開始となりました[1]。

2026年第39週の全国の定点当たり報告数は7.17で、昨年同期の約7倍となり、沖縄県や関東・東海地方で特に多くなっています[2]。

今シーズン序盤はA型（H1N1）pdm09が中心で、昨シーズンに流行したA香港型やB型とは異なる型が中心です[1][3]。

例年の流行シーズンは12月〜3月ですが、近年は流行の始まりやピークの時期が年によって大きく変わっています[1][4]。

注意報・警報は現在、都道府県などがそれぞれの基準で発表しているため、住んでいる地域の発表を確認することが大切です[5][6]。

流行期に急な高熱や関節痛が出たらインフルエンザを疑い、新型コロナとは症状だけで見分けにくいため医療機関で確かめましょう[1][4]。

手洗いやせきエチケット、換気などの基本的な対策を続け、ワクチン接種は早めに医師と相談しておくと安心です[1][4]。

参考文献

[1] 国立健康危機管理研究機構（JIHS）「IDWR 2026年第35号＜注目すべき感染症＞インフルエンザ」（2026年9月2日現在）
https://id-info.jihs.go.jp/surveillance/idwr/featured/2026/35/index.html

[2] 厚生労働省「インフルエンザの発生状況について」（2026年10月2日発表・2026年第39週）
https://www.mhlw.go.jp/content/001755355.pdf

[3] 東京都感染症情報センター「インフルエンザの流行状況（東京都 2026-2027年シーズン）」（2026年10月1日更新）
https://idsc.tmiph.metro.tokyo.lg.jp/diseases/flu/flu/

[4] 厚生労働省「令和7年度 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」（令和7年12月19日版）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/infulenza/QA2025.html

[5] 国立健康危機管理研究機構（JIHS）「インフルエンザ流行レベルマップ」
https://id-info.jihs.go.jp/surveillance/idss/target-diseases/influenza/japan-trend-map/index.html

[6] 東京都「都内のインフルエンザ、注意報基準を超える」（2026年9月17日 報道発表）
https://www.metro.tokyo.lg.jp/information/press/2026/09/2026091719

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