「37度台の微熱しかないけれど、インフルエンザの可能性はある？」「熱が高くないのに検査を受けてもいいの？」と迷っていませんか？

インフルエンザは38℃以上の急な発熱が典型的な症状ですが、感染していても症状が軽い場合や、ほとんど症状が出ない場合もあるとされています[1]。

厚生労働省の基準では、高熱などの典型的な症状がそろわなくても、迅速検査でウイルスが見つかればインフルエンザと診断されることが示されています[2]。

この記事では、インフルエンザでも微熱で済むことはあるのか、微熱と高熱の目安、微熱でも検査を受けるタイミング、微熱が続く・ぶり返すときの考え方、受診の目安、微熱のときの仕事や学校の考え方までを、厚生労働省などの公的機関の情報をもとに整理しています。

ご自身やご家族の体調と照らし合わせながら、受診や療養の判断に役立ててください。

インフルエンザでも微熱で済むことはある？

「熱が37度台までしか上がらないのに、インフルエンザのはずがない」と考える方もいるかもしれません。

インフルエンザは38℃以上の急な発熱が典型的な症状ですが、感染していても症状が軽く済む人がいることも知られています[1][5]。

高熱がそろわなくても、検査でウイルスが確認されればインフルエンザと診断されます[2]。

熱の高さだけで判断してしまうと、知らないうちに周りの人にうつしてしまうおそれもあります。

ここでは、インフルエンザでも微熱で済むことがあるのかを、公的な資料をもとに整理します。

典型は38℃以上の急な発熱だが、症状が軽く済む人もいる

インフルエンザの典型的な症状は38℃以上の急な発熱ですが、感染していても熱があまり上がらず、症状が軽く済む人もいます[1][5]。

厚生労働省は、インフルエンザは38℃以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛、全身倦怠感などが比較的急速に現れるのが特徴とされます[1]。

一方で、インフルエンザに感染していても症状が出ない場合（不顕性感染）や、軽い症状が出るだけの場合もあると示されています[1]。

37度台の熱とのどの痛み、軽いだるさ程度で「かぜかな」と思っていたら、あとから家族もインフルエンザと診断されたというケースも考えられます。

どのような人が微熱で済みやすいかについては、今回確認した公的機関の資料には明確な記載が見当たりませんでした。

熱が高くないからといってインフルエンザではないと決めつけず、周囲の流行状況や体のだるさなど、ほかの症状もあわせて考えることが大切です。

高熱がなくても検査で陽性ならインフルエンザと診断される

高熱がなくても、検査でウイルスが確認されればインフルエンザと診断されます[2]。

厚生労働省の届出基準では、インフルエンザは上気道炎症状に加えて、突然の高熱、全身倦怠感、頭痛、筋肉痛を伴うことが特徴とされます[2]。

そのうえで、「突然の発症」「高熱」「上気道炎症状」「全身倦怠感などの全身症状」の4つがそろわなくても、迅速診断キットで陽性となればインフルエンザ患者として届け出る基準になっています[2]。

同じ届出基準では、流行期（例年11月〜4月）にこうした症状があればインフルエンザと考えられる一方、流行期以外では症状だけで診断するのは難しいとされています[2]。

家族や職場、学校でインフルエンザが流行しているときは、微熱でも医師に流行状況を伝えることが、診断の手がかりになります[5]。

「高熱が出ていないから検査は意味がない」とは限らないため、気になる症状があれば医療機関に相談してみてください。

「微熱」と「高熱」の目安

「微熱」と一口にいっても、何度からを指すのかは人によって受け止め方が異なります。

厚生労働省の感染症の届出基準では、37.5℃以上を「発熱」、38.0℃以上を「高熱」と定義しています[3]。

ただし平熱には個人差があり、同じ37度台でもふだんの体温によって意味合いが変わります[6]。

体温の目安を知っておくと、受診や検査を考えるときの判断材料になります。

ここでは、微熱と高熱の目安と、平熱との比べ方を整理します。

公的な基準では37.5℃以上が発熱、38.0℃以上が高熱

厚生労働省の感染症の届出基準では、体温が37.5℃以上を「発熱」、38.0℃以上を「高熱」としています[3]。

「微熱」という言葉そのものの公的な定義は今回確認した資料には見当たりませんでしたが、一般には37.5℃以上38℃未満の範囲を指して使われることが多いでしょう。

インフルエンザの典型的な発熱は38℃以上とされるため、37度台の熱は典型例と比べると低い体温ということになります[1][3]。

届出基準などをもとに、体温の目安と考え方を表にまとめました。

【体温の目安と考え方】

体温	公的基準での呼び方	考え方
37.5℃未満	「発熱」にあたらない[3]	平熱が高い人ではふだんどおりのこともあるため、ほかの症状とあわせて判断する[6]
37.5℃以上38.0℃未満	発熱[3]	一般に「微熱」と呼ばれる範囲で、インフルエンザの可能性も否定できない[1]
38.0℃以上	高熱[3]	インフルエンザで典型的にみられる体温[1][5]

体温の数字は目安の一つにすぎないため、表の区分にあてはめるだけでなく、急に具合が悪くなったか、全身のだるさや関節の痛みがあるかといった点もあわせて見ることが大切です。

こども家庭庁のガイドラインでも、子どもの登園を控える目安の一つとして「24時間以内に38℃以上の熱が出た場合」が挙げられています[6]。

体温の基準を知ったうえで、数字だけにとらわれず、体全体の様子から受診を判断しましょう。

平熱には個人差があり、ふだんの体温と比べることが大切

平熱には個人差があるため、微熱かどうかはふだんの体温と比べて判断することが大切です[6]。

こども家庭庁のガイドラインでは、子ども一人一人の元気なときの平熱を知っておくことが重要であり、発熱時の体温はあくまで目安で、個々の平熱に応じて個別に判断するとされます[6]。

0〜1歳の乳幼児は体温調節機能が未熟で、外気温や室温、厚着、水分不足などの影響を受けて体温が上がりやすいことも示されています[6]。

平熱が36.0℃前後の人にとっての37.3℃と、平熱が36.9℃前後の人にとっての37.3℃とでは、体への負担の感じ方が違うこともあるでしょう。

体温は測る時間帯や測り方によっても変わることがあるため、元気なときに同じ条件で何度か測り、自分や家族の平熱を把握しておくと安心です。

「37度台だから大丈夫」と一律に考えず、ふだんの平熱との差や体のつらさをあわせて判断してください。

インフルエンザで微熱になるタイミング

インフルエンザで微熱がみられるのは、熱の経過のどの段階にいるかによることもあります。

インフルエンザの発熱は多くの場合4〜5日ほど続いたあとに落ち着くとされ、その途中で体温は変化していきます[1]。

発症したばかりのとき、解熱剤を使っているとき、回復に向かうときなど、微熱になりやすいタイミングを知っておくと、様子を見るときの参考になります。

ここでは、インフルエンザで微熱がみられやすい3つのタイミングを整理します。

発症直後は微熱から高熱へ上がっていく途中のことがある

寒気やだるさとともに微熱が出始めたときは、高熱へ上がっていく途中の可能性もあるため、数時間おきに体温を測って変化を確かめましょう。

インフルエンザは38℃以上の発熱や悪寒、関節痛・筋肉痛などの全身症状が突然現れるのが特徴とされます[5]。

こども家庭庁のガイドラインでは、保育中に微熱が出た場合は水分補給をして安静にし、30分程度様子を見てから再度検温することや、保護者が迎えに来るまで1時間ごとに検温することが示されています[6]。

朝は37.2℃だったのに、昼過ぎには寒気が強くなって38℃を超えたというように、微熱から短時間で高熱に変わることも考えられます。

発熱してすぐの段階では迅速検査が陽性になりにくいことも知られているため、微熱の段階で慌てて受診するより、体温の推移を記録しておくと受診時に役立ちます[5]。

微熱が出始めたときは、その後の体温の変化と、全身のだるさや関節の痛みが出てこないかをこまめに確かめてください。

解熱剤を使っていると一時的に微熱になっていることがある

解熱剤を使っているときは、薬の効果で一時的に熱が下がり、微熱にみえていることがあります[7]。

山梨県の「こども救急ガイドブック」では、解熱剤は数時間症状を抑える対症療法薬であり、病気の原因を根本的に治す薬ではないとされます[7]。

こども家庭庁のガイドラインでも、24時間以内に38℃以上の熱が出た場合や、解熱剤を使用している場合は、登園を控えるのが望ましいとされています[6]。

市販のかぜ薬や痛み止めにも熱を下げる成分を含むものがあるため、薬を飲んだあとに測った37度台の熱は、本来の体温より低く出ている可能性があります。

体温を記録するときは、解熱剤を飲んだ時間もあわせてメモしておくと、医師が経過を判断しやすくなります。

解熱剤で下がった微熱を「治った」と思い込まず、薬の効果が切れたあとの体温や体調もあわせて確認しましょう。

回復期に熱が下がりきらず微熱が残ることがある

インフルエンザの高熱が落ち着いてきた回復期に、熱が下がりきらず微熱がしばらく残ることもあります[1]。

インフルエンザは多くの場合、4〜5日ほどの発熱などの症状のあとに自然に軽快し、1週間程度で回復するとされます[1]。

こども家庭庁のガイドラインでも、インフルエンザは突然の高熱が3〜4日続き、通常1週間程度で回復すると記載されています[6]。

3日目までは39℃前後の熱が続き、4日目以降は37度台に下がったものの、すっきり平熱に戻らないまま数日過ごすといった経過も考えられます。

熱が下がってもウイルスを出しているといわれるため、微熱が残っている間は無理に外出せず、体力の回復を優先しましょう[1]。

ただし、目安の日数を過ぎても微熱が続く場合や、一度下がった熱が再び上がる場合は、合併症などの可能性もあるため、医師に相談してください[1]。

回復期の微熱は回復の途中にみられることもありますが、日数や体調の変化を見ながら、必要に応じて受診を検討することが大切です。

微熱でもインフルエンザか確かめるには

微熱でもインフルエンザかどうかをはっきりさせたいときは、医療機関で検査を受けることになります。

ただし、検査を受けるタイミングによっては、インフルエンザであっても陽性にならないことがあります[5]。

抗インフルエンザ薬は使い始める時期によって効果が変わるため、受診のタイミングも大切です[1]。

検査と治療の考え方を知っておくと、微熱のときに受診を迷いにくくなります。

ここでは、検査のタイミングと抗インフルエンザ薬の考え方を整理します。

検査は発熱してから少し時間をおくと陽性になりやすい

インフルエンザの迅速検査は、発熱してからある程度時間がたたないと陽性になりにくいため、微熱が出てすぐより少し時間をおいて受けるほうが結果が出やすいとされています[5]。

国立成育医療研究センターによると、最も一般的な迅速抗原検査は30分以内に結果が出る簡便な検査ですが、精度が十分高いとはいえず、インフルエンザであっても陽性にならないことがあります[5]。

家族がインフルエンザで同じような症状が出た場合などは、検査が陰性でも臨床的にインフルエンザと診断されることもあります[5]。

夜に微熱が出て翌朝すぐに受診したところ陰性だったものの、その後高熱が出て再受診したら陽性だった、という流れも起こり得ます。

何時ごろから熱が出たか、周りにインフルエンザの人がいたかを医師に伝えると、検査の必要性やタイミングを判断してもらいやすくなります[5]。

微熱で検査を受けるか迷うときは、自己判断で受診を先延ばしにするより、電話などで医療機関に相談して受診のタイミングを決めましょう。

抗インフルエンザ薬は発症から48時間以内に使うと効果が期待できる

抗インフルエンザ薬は、発症から48時間以内に飲み始めると発熱期間が通常1〜2日短縮されるため、使うかどうかの判断には受診のタイミングも関わります[1]。

厚生労働省は、症状が出てから2日（48時間）以降に服用を始めた場合、十分な効果は期待できないとされます[1]。

抗インフルエンザ薬は全ての人に必須ではなく、高齢者や小児など重症化リスクが高い人では重症化予防効果があるとされる一方、それ以外の人では内服による重症化予防効果は限定的とされています[1]。

微熱でも、高齢の家族や持病のある人、乳幼児が同居している場合は、早めに医師に相談しておくと治療の選択肢を考えやすくなります[1][4]。

「微熱だから」と様子を見ているうちに48時間を過ぎてしまうこともあるため、症状が出始めた日時をメモしておくと安心です。

薬が必要かどうかは医師が判断するため、微熱でも気になる症状があるときは、発症からの時間を意識して相談してください。

微熱が続く・下がらない・ぶり返すときの考え方

「微熱がなかなか下がらない」「一度下がった熱がまた上がってきた」と不安になる方もいるでしょう。

インフルエンザの発熱は多くの場合4〜5日ほどで落ち着くとされ、それを過ぎても熱が続くときは注意が必要です[1]。

微熱であっても、呼吸が苦しい、意識がおかしいといった症状があれば、すぐに受診することが大切です[1]。

受診の目安を知っておくと、様子を見てよいか迷ったときの判断材料になります。

ここでは、微熱が続く・ぶり返すときの考え方と受診の目安を整理します。

4〜5日を過ぎても熱が続くときは合併症などの可能性も考える

微熱が目安の4〜5日を過ぎても続く、または下がった熱がぶり返すときは、合併症やほかの病気の可能性もあるため、医療機関に相談しましょう[1]。

厚生労働省は、インフルエンザは多くの場合4〜5日間の発熱などの症状のあとに自然に軽快するとされます[1]。

発病後は多くの人が1週間程度で回復する一方、肺炎や脳症などの重い合併症が現れて入院治療が必要になる人もいるとされています[1]。

高齢者や持病のある人、免疫力が低下している人では、インフルエンザをきっかけに細菌による肺炎を起こすことがあります[1][4]。

微熱に加えてせきやたんが増えてきた、息をすると胸が痛むといった変化がある場合は、肺炎などが起きていないかを確認してもらう必要があります。

「微熱だから軽い」と考えず、熱が続いている日数と、ほかの症状の変化をあわせて受診を判断してください。

呼吸が苦しい・意識がおかしいときはすぐに受診する

微熱であっても、呼吸が苦しい、意識状態がおかしい、ぐったりしているといった症状があるときは、すぐに医療機関を受診しましょう[1][6]。

厚生労働省は、高熱が続く、呼吸が苦しい、意識状態がおかしいなど具合が悪い場合は、早めに医療機関を受診するよう呼びかけています[1]。

こども家庭庁のガイドラインでも、38℃以上の発熱の有無にかかわらず、顔色が悪く苦しそう、小鼻がピクピクして呼吸が速い、意識がはっきりしない、けいれんが起きたといった場合は、至急受診が必要と考えられるとされます[6]。

子どもや未成年者では、インフルエンザにかかったときに急に走り出すなどの異常行動が報告されているため、熱の高さにかかわらず、少なくとも発熱から2日間は一人にしないよう配慮しましょう[1]。

3か月未満の赤ちゃんでは、38℃以上の発熱があれば至急受診が必要と考えられているため、月齢が低いほど早めの判断が大切です[6]。

体温の数字よりも全身の状態を優先し、普段と違う様子があるときはためらわずに受診してください。

微熱のときの過ごし方と仕事・学校の考え方

微熱で体が動けると、「このくらいなら仕事や学校に行けるかも」と考えてしまうかもしれません。

インフルエンザは熱が高くなくてもウイルスを出しており、周りの人にうつす可能性があります[1][6]。

学校の出席停止の日数についても、熱が出なかった場合の数え方が示されています[6]。

ここでは、微熱のときの過ごし方と、仕事や学校の考え方を整理します。

微熱でもウイルスを出しているため、周りにうつさない配慮が必要

インフルエンザは微熱や症状が軽い場合でも周りにうつす可能性があるため、無理に出かけず、マスクなどで周囲への配慮をしましょう[1][6]。

厚生労働省は、インフルエンザにかかると発症前日から発症後3〜7日間ほど鼻やのどからウイルスを出すといわれ、その間は外出を控える必要があるとしています[1]。

こども家庭庁のガイドラインでは、インフルエンザは感染していても症状がはっきりしない人や軽い人が多く、そうした人も含めて感染源になり得るとされます[6]。

職場で「熱は37度台だから」と出勤した結果、同じ部署で次々に発熱者が出るといった事態は避けたいところです。

厚生労働省は、職場が従業員に治癒証明書や陰性証明書の提出を求めることは望ましくなく、提出は不要としています[1]。

大人の出勤については国が一律に定めた基準はないため、勤務先の規定を確認し、医師の意見も参考に判断しましょう。

微熱でも「人にうつす可能性がある」と考え、療養中は人との接触を減らし、せきやくしゃみがあるときは不織布マスクを着けてください[1]。

熱がない・微熱のときの出席停止は「症状が出た日」から数える

インフルエンザの出席停止期間は熱の高さにかかわらず同じで、熱が出なかった場合は症状が出た日を「発症」として日数を数えます[6]。

学校保健安全法施行規則では、インフルエンザの出席停止期間を「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては3日）を経過するまで」と定めています[1][6]。

こども家庭庁のガイドラインによると、「発症」とは一般的に発熱のことを指しますが、発熱がないのにインフルエンザと診断された場合は、インフルエンザにみられる何らかの症状が出た日を発症日として判断します[6]。

日数は発症した日を含めず、その翌日を1日目として数えるため、月曜日に症状が出た場合は、少なくとも土曜日までは出席停止となります[6]。

微熱が出ていた場合は、熱が下がった日も同じように記録しておき、「発症後5日」と「解熱後2日（幼児は3日）」の両方を満たしているかを確かめましょう[6]。

熱が出なかった・微熱だったからといって登校や登園を早めることはできないため、症状が出た日と熱が下がった日を記録しておくことが大切です。

インフルエンザの微熱に関するよくある質問

インフルエンザの微熱についてのまとめ

インフルエンザは38℃以上の急な発熱が典型的ですが、症状が軽く微熱で済む場合もあるとされています[1][5]。

高熱などの典型的な症状がそろわなくても、迅速検査で陽性ならインフルエンザと診断されます[2]。

公的な基準では37.5℃以上が発熱、38.0℃以上が高熱で、平熱には個人差があるため、ふだんの体温と比べて判断することが大切です[3][6]。

微熱は発症直後や解熱剤の使用中、回復期にみられることもあり、体温の推移を記録しておくと受診時に役立ちます[1][5][7]。

検査は発熱してすぐだと陽性になりにくく、抗インフルエンザ薬は発症から48時間以内に使うと効果が期待できます[1][5]。

4〜5日を過ぎても熱が続く、呼吸が苦しい、意識がおかしいといったときは、熱の高さにかかわらず早めに受診してください[1]。

微熱でも周りにうつす可能性があるため、出席停止は症状が出た日から数え、無理な出勤や登校は控えましょう[1][6]。

参考文献

[1] 厚生労働省「令和7年度 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」（令和7年12月19日版）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/infulenza/QA2025.html

[2] 厚生労働省「インフルエンザ（鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く。）感染症法に基づく医師及び獣医師の届出について」
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou11/01-05-28.html

[3] 厚生労働省「医師及び指定届出機関の管理者が都道府県知事に届け出る基準」（令和8年4月6日施行）
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001681364.pdf

[4] 国立健康危機管理研究機構（JIHS）感染症情報提供サイト「インフルエンザ」（2025年9月25日更新）
https://id-info.jihs.go.jp/infectious-diseases/influenza/index.html

[5] 国立成育医療研究センター「インフルエンザ」
https://www.ncchd.go.jp/hospital/sickness/children/influenza.html

[6] こども家庭庁「保育所における感染症対策ガイドライン（2018年改訂版）」（2023年5月一部改訂・2023年10月一部修正）
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/20231010_policies_hoiku_25.pdf

[7] 山梨県小児救急医療事業推進委員会「こども救急ガイドブック」（p.5）
https://www.pref.yamanashi.jp/documents/1601/p5.pdf

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